メンタル不調?ストレス?仕事に疲れたと感じた時の対処法とは
「仕事に疲れた」と感じて、今の職場を辞めたいと考えている人は意外と多いのではないでしょうか。ストレスがたまって心身が疲れるとメンタルヘルスが不調なり、最悪の場合にはうつ病などの心の病気になってしまうこともあります。本記事では仕事に疲れたと感じたときの対処法などについて詳しく解説します。
「仕事に疲れた」と感じる原因とは
「仕事に疲れた」「仕事を辞めたい」と感じるのはどのような時なのでしょうか。原因が分かれば事前に対処して、心の病気になるなど最悪の事態を避けることができます。
厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果」で「前職を辞めた理由」を見ると次の理由で離職した人が多いという結果になっていました。
男性 | 女性 | |
仕事の内容に興味を持てなかった | 5.0 | 3.8 |
能力・個性・資格を生かせなかった | 4.3 | 4.8 |
職場の人間関係が好ましくなかった | 8.1 | 9.6 |
会社の将来が不安だった | 6.3 | 4.5 |
給与など収入が少なかった | 7.7 | 7.1 |
労働時間、休日等の労働条件が悪かった | 8.0 | 10.1 |
職場の人間関係
職場で感じるストレスの原因として、代表的なものに人間関係があげられます。職場にはさまざまな年齢や経歴の人がいるため、なかには相性の合わない人もいるでしょう。しかし、仕事では「合わないから」「苦手だから」といって、その人を避けることはできません。
苦手な人であっても仕事上で必要なコミュニケーションは避けられないので、精神的な疲れやストレスが溜まっていきます。
残業が多い、休みが取れない
残業や休日出勤が続くと心身ともに疲労を感じやすくなります。最近では、働き方改革で時間外労働の上限が規制されたとはいえ、「担当する業務の量が多すぎて終わらない」「人手不足で休めない」という方は少なくないでしょう。
なかには長時間労働が当たり前となっているような、いわゆるブラック企業もあります。1日のほとんどを職場で過ごして、プライベートな時間が全く取れない状態が続けば、リフレッシュできずどんどん心身の疲れが溜まってしまいます。
給料が少ない
仕事の内容や量に見合った給料がもらえないと、仕事に対するモチベーションが下がってしまうでしょう。「頑張って働いても給料が安い」という不満の気持ちを抱えたまま、仕事に取り組むとストレスや疲れが蓄積してしまいます。
仕事に疲れた・・と感じたときの対処法

仕事に疲れたと感じた時には、身体や心が不調になる前に次の対処法を試してみましょう。
有給休暇を利用して心身のリフレッシュをする
疲れたと感じた時には、まず心身ともに休ませる必要があります。有給休暇やリフレッシュ休暇制度などを利用して、しっかりと休養する、気分転換するなどの時間を取りましょう。
仕事から離れる時間を作ることで、身体も心もリフレッシュできるかもしれません。リフレッシュできれば、休み明けからまた頑張ることができます。
別の部署に異動できないか相談する
職場の人間関係や仕事の内容が要因でストレスを感じて疲れてしまった場合、環境を変えることで改善できる可能性があります。別の部署に異動できないか上司に相談してみましょう。
ストレスや疲れで仕事のパフォーマンスが低下している状態であれば、配置転換を検討してもらえる可能性があります。上司との人間関係が原因の場合には、人事部など社内の相談窓口か産業医に相談してみましょう。
心療内科など専門家に相談する
仕事のストレスが限界に達すると、メンタルヘルスが不調になる可能性があります。メンタルヘルスの不調で心の病気になる前に、精神保健福祉センターや心療内科などに相談してみましょう。専門家のカウンセリングを受けることで、ストレスの対処法などを教えてもらえます。
また、厚生労働省の「働く人のこころの耳相談」では、電話・SNS・メールでメンタルヘルス不調などの不安や悩みを相談することができます。
参考:厚生労働省「働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト こころの耳」
休職する
「会社に行くのが辛い」と感じている方は、ストレスが原因の適応障害という心の病気かもしれません。場合によっては、さらに重いうつ病の可能性もあります。精神的に限界を迎える前に休職を検討しましょう。
厚生労働省の資料によるとメンタルヘルス不調によって連続1か月以上休業した労働者割合は0.4%と珍しいことではありません。症状が重くなる前に、心療内科などの専門医に相談してみましょう。医師の診断書があれば会社や上司も休職に対して納得してくれます。
転職を検討する
上記の対処法でも解決できない時には、転職を検討しましょう。職場の人間関係や仕事の内容や量がストレスの要因となっているのであれば、転職で環境を変えることでストレスが改善される場合があります。
また、今の職場より残業が少なかったり、給料などの収入が多い転職先が見つかるかもしれません。
仕事を辞める?続ける?判断基準とは

前章で述べた通り、転職するという選択肢もありますが、場合によっては今の仕事を辞めない方が良いケースもあります。「仕事を辞める方が良いのか」「今の仕事を続けた方が良いのか」の判断基準について説明します。
仕事を辞めない方がよいケース
①仕事を辞めたい理由が明確ではない
なぜ仕事を辞めたいのか原因や理由を明確にしましょう。そして、退職や転職することで、問題が解決するのかを判断しましょう。辞めたい理由が明確でないと、転職先でも同じ悩みを抱える可能性があります。
②状況が変わる可能性がある
自分自身が行動を起こすことで状況が変わる可能性がある場合には、行動してみてから考えましょう。職場の人間関係で悩んでいる場合には、部署の異動を願い出ることで解決できるかもしれません。また、仕事の内容や量がストレスの原因となっている場合には、自分自身で業務改善案などを提案してみましょう。
③今の仕事に興味がある
今の仕事に興味がある場合も、すぐに辞めずに様子を見たほうが良いでしょう。「令和3年雇用動向調査結果」の「前職を辞めた理由」では「仕事の内容に興味を持てなかった」「能力・個性・資格を生かせなかった」が退職理由としてあがっていました。
転職できたとしても、自身の興味がある仕事に就けるとは限りません。また、転職して新しい仕事や職場環境、人間関係に慣れるまでは、ストレスが大きくなると理解しておきましょう。
転職した方がよいケース
①ストレスが要因でメンタルヘルスが不調
職場の人間関係や仕事上の問題が要因で、メンタルヘルスが不調になっている場合には、転職を検討した方が良いでしょう。メンタルヘルスの不調が続くと、「うつ病」や「適応障害」「不安障害」などの心の病気になる可能性があります。まずは、自分自身の心身の健康を第一に考えましょう。
②状況が変わることが期待できない
職場の人間関係、残業や休日出勤、給料が少ないなど現在抱えている不満や悩みが、会社や上司に相談しても変わることが期待できない場合には、転職を考えても良いのかもしれません。
③やりたいことが明確で、今の職場では実現できない
自分のやりたいことが明確で、今の職場では実現できなさそうな場合も転職をした方が良いケースです。しかし、自分のやりたいことが分からないという方もいるのではないでしょうか。そのような方は、5年後、10年後に自分はどうなりたいのか長期的なキャリアビジョンを描いてみましょう。
スムーズな退社手続きの手順
いよいよ転職を決断したら、円満に退職するため手続きを進めましょう。
一般的な退職までの流れ
退職の手続きは以下の流れで進めるのが一般的です。
①2~1ヶ月前(退職の意思表示・退職日の決定)
民法では申し出してから2週間で退職が認められますが、多くの会社では退職の申し出は1〜2ヶ月前となっています。就業規則を確認しましょう。また、退職によって人員補充や業務の引き継ぎに支障が出るケースがあるため、できるだけ早く直属の上司に話をしましょう。
②1ヶ月前(退職願の提出・仕事の引き継ぎ)
退職願を提出したら、なるべく早く仕事の引き継ぎを行いましょう。ただし、後任の担当者がすぐに決まらないことも考えられます。誰が担当することになっても業務を引き継げるように、業務内容や手順の資料を作成しておくのがおすすめです。
③退職日(社内挨拶・備品返却)
退職日または最終出社日には、社内への挨拶と会社から貸与された備品などの返却、退職後に必要となる書類の受け取りといった対応が必要です。
まとめ
心が疲れたと感じた時の対処法について解説しました。解決できない時には、転職を検討するのもメンタルヘルス不調を避けるためのひとつの手段です。ただし、転職には「収入が下がる可能性がある」「新しい環境や人間関係に慣れる必要がある」などの可能性もありますので、突発的な行動は避けたほうが良いでしょう
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