ハローワーク求人に応募をつけるために改善すべきポイントとは?
ハローワークは、無料で利用できコストがかからないため、企業の採用活動とっては心強い味方です。しかし、ハローワークに求人を出しているけど、全然応募者が来ないといったケースもあるようです。
本記事では、ハローワークで求人募集するメリットやハローワークから応募が来ない原因と改善のコツなどについて解説します。
ハローワークで求人募集するメリット
人材を募集する方法には、自社採用サイトや求人情報サイト、紙の求人媒体などさまざま方法があります。その中でも多くの企業が利用しているのがハローワークです。では、ハローワークでの求人募集にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
無料で求人が掲載できる
ハローワークは、厚生労働省が運営する職業紹介や就職相談を行う機関で、正式名称を「公共職業安定所」といいます。国が運営していることから、求人募集する企業も仕事を探す求職者も無料で利用できます。これがハローワークで求人募集する一番のメリットと言えるでしょう。
多くの求職者に求人を見てもらえる
厚生労働省が公表している「公共職業安定所(ハローワーク)の主な取組と実績」によると、令和2年度の新規求職申込件数は、453万7千人と多くの求職者がハローワークを利用して仕事を探しています。
参考:厚生労働省「公共職業安定所(ハローワーク)の主な取組と実績」
企業説明会や就職面接会に参加できる
ハローワークでは、所管する地域で合同企業説明会や就職面談会などを開催しています。ハローワークに求人の申し込みをすると、開催の案内を受け取ることができ、申し込みすると参加できます。もちろん参加は無料です。
助成金制度を活用できる
ハローワークを経由して人材を雇用した場合、要件を満たせば助成金を受け取ることができます。雇用関係の助成金には、「中途採用等支援助成金」や「トライアル雇用助成金」などいろいろな種類があります。
ハローワークの窓口や厚生労働省のホームページで確認して利用しましょう。
参考:厚生労働省「事業主の方のための雇用関係助成金」
ハローワークから応募が来ない原因と改善のコツ
ご紹介した通り、ハローワークで求人募集すると多くの求職者に見てもらえます。しかし、ただ求人票を提出しただけでは応募者が集まらないことがあります。ハローワークから応募が来ない場合、次のような原因が考えられます。
雇用条件が魅力的ではない
求職者は、求人票に記載されたさまざま情報を確認して、応募する企業を選びます。給与や休日、福利厚生などの勤務条件や待遇が魅力的でなければ、応募は集まりません。特に同業他社で同職種の求人の場合には、求職者から比較検討されます。
雇用条件が他社と比べて負けている場合には、改善できるものは見直しましょう。しかし、なかにはすぐに改善できないものもあるはずです。そのような場合には、求職者に少しでも魅力を感じてもらえるように書き方を工夫します。また、他社にはない魅力があれば求人票に明記して差別化を図りましょう。
自社のことが伝わっていない
ハローワークの求人票は、記載する項目が決まっています。そのため、多くの企業で、必要最低限の内容だけを記載して、詳細は面談時に伝えるとしているケースがあります。それでは求人票を見た求職者に、自社がどのような事業内容の会社で、具体的にどのような仕事をするのかなどが伝わりません。
求人票の内容はできるだけ具体的に記載しましょう。求人票で最も重要なのが「職種」です。ハローワークの求人票で、「職種」の欄は28文字書き込めるので、この中で求職者に伝わりやすい言葉を選んで、さらにメリットを書き加えましょう。例えば、「営業職」であれば「包装資材の法人営業(主に既存顧客を担当)」という具合です。
求人票の項目で、職種の次に求職者が注目するのは「仕事の内容」です。仕事の内容を記載する際には、入社したら実際にどのような仕事をするのか具体的に書くことが大切です。書き方のコツは、「採用したい人材を定めて、その人材に向けて記載する仕事内容を決める」と「求職者の心を引きつけるフレーズを加える」です。
仕事のやりがいや面白さ、どのように社会貢献できるのか、どんな人たちに喜ばれる仕事なのかなど、求職者が魅力に感じる文章を書き加えましょう。
ターゲットがハローワークを利用していない
採用したいターゲット層が、そもそもハローワークを利用していないという可能性もあります。
厚生労働省が公表した「一般職業紹介状況(職業安定業務統計):雇用関係指標」によると、2021年度の新規求職申込件数は約454万8千人で、40歳以上が62.8%で、29歳以下はわずか19.3%でした。
もし、若い人材を採用したいのであればハローワークを利用している層とは明らかにターゲット層がずれています。
インターネットが普及していなかった時代には、求職者が仕事を探す手段はハローワークや紙媒体の求人誌、フリーペーパーなどが主流でした。しかし、近年では就職情報サイトや就職エージェント、ダイレクトリクルーティングなど、企業はさまざま方法で採用を行っています。
ハローワークを利用して求人募集する場合には、ハローワークの利用層と自社の採用ターゲット層がマッチしているか確認することが大切です。
参考:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計):雇用関係指標」
応募課金型求人サイト「BaseUpp(ベースアップ)」とは
これまで紹介してきた通り、ハローワークでの求人募集にはいろいろなメリットがあります。しかし、ハローワークの利用層と自社の採用ターゲットの層がマッチしていない場合には、他の方法も併用するのがおすすめです。
応募課金型求人サイトの「BaseUpp(ベースアップ)」なら、無駄な採用コストをかけずに求職者にアプローチできます。この章では
応募課金型求人サイトの「BaseUpp(ベースアップ)」の特徴について紹介します。
掲載料無料
求人サイト「BaseUpp(ベースアップ)」は、掲載料が無料の求人サイトです。初期費用、月額利用料、システム利用料などすべて無料、応募が来るまで費用は発生しません。募集する職種や雇用形態によって異なりますが、1応募あたり2,500円からと業界最安値クラスの応募単価です。
複数の求人に一括で応募できる機能がないので、自社の応募が第二志望や第三志望になることはありません。また、同一人物から同じ求人に複数回応募できない設定になっているので無駄なコストが発生しません。
すぐに掲載可能
求人サイト「BaseUpp(ベースアップ)」の利用に必要なアカウントは、1分で簡単に登録できます。登録後に求人を作成するとワンクリックで掲載が始まりますし、掲載内容はいつでも編集できます。すぐに掲載可能なので、急な欠員など急いで求人募集したい時におすすめです。
さらに、無料で「求人作成代行サービス」も行っております。急いで求人募集をしたい時は、ハローワークなど他媒体の求人票を元に作成させていただきます。
複数の求人媒体に連携
求人サイト「BaseUpp(ベースアップ)」で作成した求人は、 Indeed (インディード)や求人ボックス、スタンバイ、Googleしごと検索、Yahoo!など複数のアグリゲート型求人サイトにも自動連係で表示され、効率よく求職者にアプローチできます。
応募者管理ができる
応募があればメールで通知されます。無料で使える管理画面機能では、応募者の情報や連絡先の確認や、選考状況の管理もできます。また応募者一覧情報や求人一覧情報は、CSVでダウンロード可能です。
まとめ
ハローワークは無料で求人募集できる他、さまざまメリットがあるので、採用活動では絶対に利用したい求人手段です。しかし、就職情報サイトや就職エージェントなど仕事を探す手段が多様化し、ハローワークを利用する若年層が減る中で、ハローワークで求人募集をしても応募が集まらないケースも少なくありません。
採用コストを抑えながら応募者を集めるには、応募が来るまで無料で利用できる
応募課金型求人サイトBaseUpp(ベースアップ)も併せて利用してみてはいかがでしょうか。簡単な操作で、アカウント登録から5分で求人作成。すぐに掲載できるので、急ぎの募集にもおすすめです。
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