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2023.02.08

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ハローワークで採用できない!次に活用すべき求人サイトとは?

BaseUpp

ハローワークに求人を出しているけど、全然応募者が来ないと悩みを抱える人事担当者や採用担当者は多いのではないでしょうか。近年、ハローワークからの紹介で人材を採用するのが非常に難しくなっています。

本記事では、ハローワークで採用できない理由やハローワークで採用できない企業におすすめの求人サイトをご紹介します。

ハローワークで採用できない理由

ハローワークに求人を出しても、「応募者が集まらない」「採用できない」のには、次のような理由が考えられます。

ハローワークの利用者が減っている

厚生労働省が公表した「公共職業安定所(ハローワーク)の主な取組と実績」によると、新規求職申込件数は、年々減少しており平成29年度には495.2万人でしたが、令和2年度には453.7万人となっています。

ハローワークの利用者が減った背景には、少子高齢化が進み労働人口が減ったことと、インターネットの普及により、求人広告の種類が多様化し、仕事探しの選択肢が増えたことが考えられます。

参考:厚生労働省「公共職業安定所(ハローワーク)の主な取組と実績」

若い人の利用が少ない

厚生労働省が発表している「一般職業紹介状況(職業安定業務統計):雇用関係指標(年度)」によると、ハローワークを利用している人を年齢別に見ると、29歳以下は全体の19.3%で、40歳以上の方が60%を超えています。」

もし若年層の人材を求めているなら、ハローワークを利用している層とはターゲットが異なっています。

参考:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計):雇用関係指標(年度)」

広いエリアでの募集には向いていない

ハローワークが扱う求人は、基本的に管轄している地域の求人です。インターネットで全国の求人を閲覧することは可能ですが、民間が運営する求人サイトと比べると、検索しても上位で表示されません。そのため求職者に求人をなかなか見てもらえません。

また、ハローワークを利用する求職者は地元志向が強く、地元企業の求人を探しているケースがほとんどです。全国から応募者を集めたい企業には向いていません。

応募しづらい

求職者がハローワークで求人に応募するには、ハローワークに出向いて「求職申込書」を記入して提出する必要があります。パソコンやスマートフォンで仮登録もできますが、1週間以内にハローワークで本登録しなければなりません。

「求職申込書」が受理されたらハローワークの職員から「ハローワークカード」を受け取り、求人端末を使って求人情報を検索・閲覧できます。応募したい求人があれば、窓口の職員に紹介状を発行してもらい応募します。

民間企業が運営する求人媒体が、インターネットや電話で手軽に応募できるのに対して、ハローワークは必ず出向かなけらばならないため、応募までのハードルが高いと言えるでしょう。

自社の魅力が伝えにくい

民間企業が運営する求人媒体の多くは、専門のライターが求人票を作成してくれたり、書き方についてのアドバイスをしてくれます。しかし、ハローワークに求人票を提出する際には、自社で作成する必要があります。

採用担当者がいない場合や、求人票の書き方についてのノウハウがない場合には、自社の魅力が伝わる求人票を作成するのは難しいでしょう。

【ハローワークでは採用が難しい】おすすめの求人サイトは?

採用が難しいといってもハローワークには、無料で求人が掲載できるという大きなメリットがあります。一方で、多くの求職者が利用している求人サイトに求人を掲載すると費用が発生します。では、費用をできるだけ抑えて求人サイトに掲載し、応募に繋げるにはどうしたらよいのでしょうか。

求人サイトの料金形態をチェックする

求人サイトの料金形態は「掲載課金型」と「成果課金型(成功報酬型)」の2種類に大きく分けられます。

「掲載課金型」の求人サイトは、求人広告を掲載することで料金が発生します。料金は広告枠のサイズや掲載期間によって決まります。何人採用しても料金は変わらないため、多くの人数の採用を予定している企業に向いています。

「成果課金型」は、何らかの成果があった場合に料金が発生するタイプの求人サイトです。成果課金型は、課金されるタイミングによって、次の3つのタイプがあります。

●採用課金型:応募者を採用した時点で料金が発生する
●応募課金型:求職者から応募があった時点で料金が発生する
●クリック課金型:求職者が求人広告をクリックした時点で料金が発生する

応募課金型求人サイトの特徴とメリット

応募課金型求人サイトは、求人の掲載料は無料で、求職者が求人に応募した時に初めて料金が発生します。応募がなければ料金が発生することはありません。

掲載課金型の求人広告の場合には、求人広告を掲載しても一人も応募がなければ、掲載費用は全くの無駄になってしまいます。また、掲載課金型の場合には、掲載期間が決められていますが、応募課金型求人サイトでは掲載期間は決まっておらず、必要な期間まで求人を掲載を続けることができます。

応募課金型求人サイトのメリットとデメリットを表でまとめると次のようになります。

●応募課金型求人サイトのメリット・デメリット

メリット ・求人掲載が無料
・応募が来るまで料金が発生しない
・採用課金型と比べると単価が低め
・掲載期間が決められていない
デメリット ・応募が多いほどコストがかかる
・募集要件と合わない求職者が応募しても料金が発生する
(年齢や性別の限定が不可能)
・応募者に内定を出しても辞退されることがある
求人を無料で掲載したい。採用コストを抑えたい。長期間、求人募集を行いたい。などの場合に、応募課金型求人サイトは特にメリットが大きいことがわかります。

応募課金型求人サイトが向いている企業

その他、上記のメリットとデメリットから応募課金型求人サイトに向いている企業は「採用率が高い企業」です。これまでの採用活動を振り返ってみて、応募者が少数でも採用が出来ている企業は、採用コストを抑えられる可能性が高いです。

(例)データ入力や商品の仕分けなど特別なスキルや経験を必要としない仕事で、応募者のほとんどを採用するケース。

反対に、多数の応募者から優秀な人材を厳選したい場合は応募課金型求人サイトの利用はコストが高くなる可能性があります。

応募課金型求人サイト「BaseUpp(ベースアップ)」とは

応募課金型の求人サイト「BaseUpp(ベースアップ)」の特徴を紹介します。

求人掲載が0円から始められる

「BaseUpp(ベースアップ)」は、初期費用、月額費用、システム利用料などすべて無料。応募が来るまで費用は発生しません。応募単価も1応募あたり2,500円からと業界最安値クラスです。

求人作成が簡単

登録や求人作成は簡単操作で、作成したその日から掲載可能です。ハローワークの求人票を元に求人を作成する「求人作成代行」を無料で利用することもできます。さらに、求人内容はいつでも自分で編集することができます。

アグリゲート型求人媒体に自動連携

Indeedや求人ボックス、スタンバイ、Googleしごと検索、Yahoo!などに自動連携していて同時に掲載できるので、ハローワークよりも求職者に情報が届きやすく、高い応募効果が期待できます。

無駄な費用が発生しない

複数の求人に一括応募する機能をあえて設けていないので、自社の求人が第2希望や第3希望になることはありません。応募者は全員が第1希望です。また、同一アカウントから同じ求人に1回しか応募ができない設定になっているので、無駄な応募が入る心配がありません。

応募者の管理ができる

無料で使える管理画面機能で、応募者の情報や連絡先を確認や選考状態の管理ができます。また、応募者一覧情報と求人一覧情報をCSVでダウンロードすることもできます。

まとめ

助成金を活用できたり、無料で求人掲載ができたりする点はハローワークの大きな魅力です。しかし、近年の少子高齢化が進み労働人口の減少や、インターネットの普及により求人広告の種類が多様化し、仕事探しの選択肢が増えた等の理由から、ハローワークに求人を掲載しても採用が難しくなってきています。

ハローワークだけでは「応募者が集まらない」「求める人材が採用できない」という場合には、応募課金型求人サイトなど採用コストが低い求人媒体の利用も検討してみてはいかがでしょうか。

応募課金型求人サイトBaseUpp(ベースアップ)は業界最安値クラスの応募単価です。
全国各地の様々な職種の求人を掲載できます。お気軽に資料請求やお問合せください。

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