求人媒体を見直して採用コストを削減する方法
深刻な人手不足や採用活動の長期化などによって、企業が社員を採用するための経費「採用コスト」は年々増加しています。
採用コストを抑えながら優秀な人材を獲得したいと悩んでいる経営者や人事担当者の方も多いのではないでしょうか。
今回は、採用コストの中でも大きなウェイトを占める「求人媒体」を見直してコストを削減する方法を紹介します。
現状の採用コスト相場
採用コストを考えるときに、他社がどのくらいのコストをかけているのか把握しておくことは重要です。採用コストの相場を紹介しましょう。
採用コストとは
採用コストとは、企業が従業員を採用するためにかかった経費のことです。
採用コストには、求人広告の出稿料や会社案内やパンフレットの製作費など、外部に支払う「外部コスト」と、人事担当者や採用担当者の人件費といった「内部コスト」があります。
外部コスト
- 求人広告費
- 会社案内やパンフレットなどの製作費
- 会社説明会などの会場費
- 人材紹介費 など
内部コスト
- 採用担当者の人件費
- 面接や電話対応など行う社員の人件費
- 応募者や内定者への交通費
- 内定者の引越費 など
1人当たり採用コストの計算方法
効率的な採用活動が行われていたかを判断するには、採用コストの総額ではなく、社員やアルバイトを1人採用するのにかかった”1人当たりの採用コスト”を確認することが大切です。
1人当たりの採用コストは、次の計算式で求められます。
1人当たりの採用コスト＝採用コストの総額（外部コスト＋内部コスト）÷採用人数
採用コストの相場
リクルートキャリアの調査・研究・情報発信を目的とした組織「就職みらい研究所」が発表した「就職白書2020」によると、2019年度新卒採用および中途採用１人あたりの 平均採用コストは、新卒採用で93.6万円、中途採用で103.3万円となっていました。
また、株式会社ツナグ・ ソリューシ ョンズが2014年に発表した報道資料では、アルバイト・パートの採用にかかる平均コストは、5.1万円となっていました。
新卒や中途採用と比較すると、アルバイト・パートの1人当たり採用コストは低いよう思えますが、採用人数が多いため総額のコストは多くなる傾向にあります。
| 雇用形態 | １人当たり採用コスト |
|---|---|
| 新卒採用 | 93.6万円 |
| 中途採用 | 103.3万円 |
| アルバイト・パート | 5.1万円 |
採用コストを削減できる求人媒体
採用コストの中で、大きなウェイトを占めるのは外部経費です。そのなかでも求人媒体への出稿は、応募者を獲得するために必要な経費ですが、結果として採用に至らない場合には無駄な経費となるケースもあります。
求人媒体には、さまざまな種類があります。その中から、自社の求める人材や採用条件などにあった、費用対効果の高い求人媒体を選ぶことが重要です。
求人媒体の1例
- 紙媒体（就職情報誌、フリーペーパー、新聞の折込チラシ）
- WEB媒体（求人広告サイト）
- 自社採用サイト
- 人材紹介サービス
- ハローワーク
おすすめは応募課金型求人広告サイト
採用コストを削減する場合、まず無料で利用できる求人媒体を利用してみましょう。
自社の採用サイトは、情報掲載にコストはかかりません。また、国の職業紹介施設であるハローワークも無料で求人が出せます。
一方で、最も多く利用されている手法は、WEB媒体の求人広告サイトです。求人広告サイトは、パソコンやスマートフォンがあれば、時間や場所を問わず求人情報を閲覧できるため、仕事を探しているほとんどの人が利用しています。
求人情報サイトには、「掲載課金型」「応募課金型」「採用課金型」など料金体系があります。そのなかでも、採用コストを削減するのにおすすめなのは応募課金型求人広告です。
応募課金型は、求職者からの応募があって初めて費用が発生するタイプの求人広告です。掲載料や初期費用などが必要ないため、低コストで求人を行うことができます。
まとめ
多くの企業で人材不足が深刻になっています。人手不足を解消するため、企業の採用コストは年々増加して、経営を圧迫しています。採用コストを抑えながら優秀な人材を確保するためには、求人手法を見直すことが必要です。
応募課金型求人広告のBaseUppは、初期費用、月額利用料、システム利用料など全て無料の求人サイトです。また、求人情報を掲載すると、indeed、求人ボックス、スタンバイ、Yahoo!、Googleしごと検索に自動連携で掲載されます。
採用コストを削減したい企業の採用担当者の方は、ぜひ利用してみてください。
