労働時間を変更できるという点で、変形労働時間制と混同されがちなのが「フレックスタイム制」と「シフト制」の2つの制度です。それぞれの特徴について解説します。

フレックスタイム制と変形労働時間制の違い

フレックスタイム制とは、一定の期間内で定められた総労働時間の範囲の中で、労働者が自ら始業時間や終業時間、労働時間を決めることができる制度です。例えば、1か月の労働時間が160時間と決められている場合には、月曜日は10時間、火曜日は5時間というように、自分で勤務時間を自由に決められるということです。

ただし、「コアタイム」が設定されている場合には、その時間は必ず出勤しなければなりません。コアタイムの目的は、労働者間のコミュニケーションや情報共有です。コアタイムの時間帯や長さは企業によってさまざまで、コアタイムが設定されていない企業もあります。

フレックスタイム制は、1日の始業時間や終業時間、1日の労働時間を労働者自身が決めることができますが、変形労働時間制は、企業側が年や月単位で1日の労働時間を調整するので、労働者は決められません。

また、変形労働時間制が主に時間外労働や残業代の削減を目的としているのに対して、フレックスタイムは、従業員のワークライフバランスに配慮して、柔軟な働き方ができることを目的として導入されます。

シフト制と変形労働時間制の違い

シフト制とは、1週間や1か月など一定期間ごとに作成される勤務シフトで、労働日や労働時間が確定される勤務形態です。主に医療機関や介護福祉関係、工場、コンビニなど稼働時間が長い業種や職種で採用されています。シフト制には、「完全シフト制」「固定シフト制」「自由シフト制」の3つの種類があります。

「完全シフト制」は、いくつかのシフトのパターンが決められていて、その中のどのシフトに入るかで出勤する曜日や時間が決まります。早番と遅番の2交代制や日勤・夕勤・夜勤の3交代制などがあります。

「固定シフト制」は、勤務する曜日や時間が決まっているシフト制です。たとえば月曜から水曜の15時から22時まで働くと決まったら、毎週同じ曜日の同じ時間に働きます。

「自由シフト制」は、曜日や時間が固定されておらず、月や週ごとに従業員が働きたい日と時間を勤務先に申告する制度です。勤務先が各従業員のシフトを調整して、最終的に決定します。

これまで説明してきた通り、変形労働時間制は繫忙期と閑散期に合わせて労働時間を調整できる制度です。一方で、シフト制は曜日や時間によって従業員が交代する働き方です。

変形労働時間制を導入した企業は、求人票を提出する際に、勤務時間や休日について求職者にわかりやすく記載する必要があります。書き方と注意点についてハローワークの求人票を例に説明します。

就業時間

求人票の就業時間の欄には、「＊就業時間で該当する場合は選択」で「４．変形労働時間制」を選んで、「１ヶ月単位」「１年単位」「１週間単位非定型的」のいずれかを選択します。また、始業時刻と終業時刻を「就業時間に関する特記事項」に記入します。

特記事項の記載例をあげると、１年単位の変形労働時間制の場合には、「変形労働時間制により所定の始業終業時間は業務繁忙期の〇月～〇月は〇時～〇時、〇月～〇月は〇時～〇時、所定休日は年間カレンダーで指定」という具合です。

休日

1年単位の変形労働時間制では、年間休日が最低85日必要です。求人票には85日以上で正しい休日を記載する必要があります。求人票に85日と記載して、実態として満たない場合には処罰される可能性があります。

面談時に口頭で説明することも必要

求人票にわかりやすく記載しても、すべての求職者が変形労働時間制について理解しているとは限りません。理解不足や誤解が原因で入社後にすぐに離職するような事態を避けるためにも、面談時に口頭でも説明して、応募者が正しく理解できているか確認しましょう。

参考：厚生労働省・都道府県労働局・ハローワーク「求人申込書の書き方」