【データから読み解く】1人採用するのに必要な応募数とは
採用活動においては、1人を採用するために必要な応募数を把握することは大切です。応募数が足りなければ、必要な人材を確保することができません。一方で、応募数が多すぎても選考に時間や手間、コストがかかってしまいます。
1人を採用するために必要な応募数は、業種や職種、企業によって異なります。本記事では、調査データから従業員数、業種別で必要な応募者数が何人だったのかをご紹介します。参考にしてください。
1人採用するために必要な応募数とは
中途採用で1人を採用するために必要な応募数は、企業や募集する職種によって異なりますが、一般的には採用率という数字で把握します。
採用率とは
採用率とは、応募してきた人数のうち、どのくらい採用できたかを表した値です。採用率を把握することは、採用計画の立案や採用活動の振り返りに役立ちます。
採用率の計算式は、次の通りです。
採用率(%)=採用数(人)÷応募者数(人)×100
データで見る企業規模別・業種別採用率
株式会社マイナビが調査した「中途採用状況調査2022年度版(2021年調査)」によると、企業規模別、業種別の採用率は次の通りとなっています。
従業員数別
従業員数 | 中途採用の総応募者数 | 採用者数 | 採用率 | 1人採用するのに必要な応募数 |
50名以下 | 39.0応募 | 2.4人 | 6.2% | 16.3応募 |
51~300名 | 44.9応募 | 6.5人 | 14.4% | 6.9応募 |
301~1000名 | 69.6応募 | 13.1人 | 18.8% | 5.3応募 |
1000名以上 | 240.4応募 | 104.0人 | 43.3% | 2.3応募 |
業種別
業種 | 中途採用の総応募者数 | 採用者数 | 採用率 | 1人採用するのに必要な応募数 |
IT・通信・インターネット | 74.0応募 | 16.4人 | 22.2% | 4.51応募 |
メーカー | 114.2応募 | 21.8人 | 19.1% | 5.24応募 |
商社 | 56.0応募 | 14.0人 | 25.0% | 4.00応募 |
サービス・レジャー | 104.8応募 | 17.7人 | 16.9% | 5.92応募 |
医療・福祉・介護 | 137.3応募 | 20.4人 | 14.9% | 6.73応募 |
流通・⼩売・フードサービス | 86.3応募 | 21.8人 | 25.3% | 3.96応募 |
マスコミ・広告・デザイン | 75.1応募 | 4.0人 | 5.3% | 18.78応募 |
金融・保険・コンサルティング | 121.2応募 | 46.2人 | 38.1% | 2.62応募 |
不動産・建設・設備・住宅関連 | 41.5応募 | 11.1人 | 27.0% | 3.77応募 |
運輸・交通・物流・倉庫 | 193.7応募 | 22.3人 | 11.5% | 8.68応募 |
環境・エネルギー | 214.0応募 | 20.4人 | 9.5% | 10.49応募 |
公的機関 | 423.7応募 | 20.1人 | 4.7% | 21.07応募 |
応募があっても採用できないのはなぜ?
自社の人材要件にマッチした求職者から応募があっても、選考辞退や内定辞退されて採用できないケースがあります。選考辞退や内定辞退される理由にはどのようなものがあるのでしょうか。
面接前の辞退理由
応募者から面接前に辞退の申し出があった場合、理由としては次のようなものがあげられます。
・応募後に再考して、希望と異なると判断した
・他社での選考が通過した
・他社の内定が決まった
・就業中で面接日の都合がつかなかった
面接後の辞退理由
「面接後に応募者から辞退の申し出があった」や「内定を出したが辞退された」場合には、次のような理由が考えられます。
・面接で詳しく知った仕事内容が希望に合わなかった
・面接での説明と求人情報が異なっていた
・面接官の態度が悪かった
・社内の雰囲気が良くなかった
・他社から内定をもらった
・入社日の調整がつかなかった
面接無断キャンセル率と内定辞退率
上記のような理由で、面接を無断キャンセルされたり内定辞退されるケースがあります。では、面接無断キャンセル率や内定辞退率はどのくらいあるのでしょうか。
●無断キャンセル率
株式会社マイナビが調査した「中途採用状況調査2022年度版(2021年調査)」によると、面接無断キャンセル率は、全体で7.6%でした。従業員数別で見ると「50名以下」の企業が最も多く20.8%で、次いで「301〜1000名」の企業で11.3%でした。
業種別で最も多かったのは、「流通・⼩売・フードサービス」で20.3%、次いで「サービス・レジャー」が13.9%、「運輸・交通・物流・倉庫」が13.2%でした。
●内定辞退率
内定辞退率は、全体で11.0%で従業員別で最も多かったのは、「51〜300名」の企業で14.0%、次いで「1001名以上」の企業で10.9%でした。業種別で最も多かったのは、「運輸・交通・物流・倉庫」で24.2%、次いで「IT・通信・インターネット」の17.3%、「金融・保険・コンサルティング」の14.2%でした。
採用率を高めるために今すぐできること
採用率をアップさせることで、企業にはいろいろなメリットがあります。では、辞退者を減らして採用率を高めるには、どのような対策を行えばよいのでしょうか。
採用率をアップさせるメリット
採用率をアップさせることで、企業が得られるメリットは主に「採用費を抑えることができる」と「採用活動の効率化」の2つです。
例えば50万円の求人広告を掲載して、5名を採用した時には、1人を採用するためにかかった採用コストは50万円÷5名=10万円となります。同じ求人広告で10名採用できた場合には、1人当たりの採用コストは半分の5万円となります。つまり、採用率が2倍にアップすれば、1回の求人広告の掲載で2倍の人材を採用できるため、採用コストは半分になります。
採用率をアップさせると、1人採用するのに必要な応募数が少なくて良くなります。多くの応募数を集める必要が無くなれば、採用コストを抑えることができるだけでなく、採用活動に関わる時間や手間も削減できます。
辞退者を減らす施策
「マイナビ 中途採⽤状況調査2020年版」で、企業が「⾯接・選考時の辞退者を減らす施策」として実施した施策と効果があった施策のデータがあるので見てみましょう。
企業が「⾯接・選考時の辞退者を減らす施策」として行ったものとして多かった回答は次の通りです。
・応募があり次第、速やかに返信する(51.1%)
・(週末を含め)面接日程を複数提示する(33.8%)
・面接中に企業概要や職種説明などの情報提供を行う(31.0%)
・面接前日にメールで確認の連絡を入れる(29.3%)
・平日の定時時間内に連絡する(27.2%)
・面接前日に電話で確認の連絡を入れる(24.8%)
・聞きたい質問を事前に受け付けておく(22.3%)
・選考を伴わない会社見学会の機会を提供する(19.7%)
この内、効果があった手法は実施した手法と同じく「応募があり次第、速やかに返信する」が最も高く29.4%、次いで「(週末を含め)面接日程を複数提示する」の18.4%、「面接中に企業概要や職種説明などの情報提供を行う」の14.7%となっていました。
また実施した手法のうち、効果があった手法の割合が高かったのは、「選考を伴わない社員との面談機会を提供する」(57.1%)、「(WEB面接等)面接方法を複数提示する」(55.8%)という結果でした。
採用率を高めるためのポイント
これまでの内容をまとめると、採用率を高めるためには次の3つのポイントを意識して採用活動を行うことが重要と言えるでしょう。
①応募者には迅速に対応する
インターネットで検索するだけで、たくさんの求人を確認できるような昨今の状況では、対応が少し送れるだけでも、応募者の気が変わって他社に流れてしまう可能性があります。「応募があった」「面接を行った」などの後は、できるだけ早く応募者に連絡するようにしましょう。
②面接日や面接方法など複数提案する
在籍のまま転職活動を行っている応募者であれば、平日に面接日を設定しても、面接を受けることができない場合があります。平日なら就業時間後、または土日など応募者の都合に合わせて面接日を設定しましょう。最近は、オンラインで面接を行う企業も増えています。面接方法も応募者の都合に合わせて複数提案しましょう。
③応募者が聞きたい情報、知りたい情報を正確に伝える
面接試験は、企業と応募者のお互いが理解を深める場と理解しましょう。理解が不十分なまま、入社してしまうとミスマッチによる早期離職につながる可能性があります。応募者が知りたい情報は正確に伝えるようにしましょう。
まとめ
データによると、従業員数が50名以下の企業では、1人採用するのに16.3人の応募が必要です。ハローワークや転職エージェント、リファラル採用など、応募者を集めるにはさまざまな手法がありますが、最も基本的で多くの応募者が期待できるのがインターネット人サイトへの掲載です。
求人サイトには、いろいろな種類がありそれぞれ特徴や費用が異なります。採用コストを抑えて、効率的に応募者を集めるには、自社に合った求人サイトを選ぶことが大切です。
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