応募課金型求人サイトとは？メリット・デメリット
採用コストの中で、大きなウエイトを占めるのが求人広告費です。
売り手市場により採用が難しい状況で、「求人広告を出してもなかなか応募者が集まらない」「できるだけ採用コストを抑えたい」と、お悩みの経営者や採用担当者の方は多いのではないでしょうか。
そこで最近注目されているのが応募課金型の求人サイトです。この記事では、いま最も契約数が伸びている『応募課金型求人サイト』について詳しく解説していきます。
「採用コストを抑えたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてくださいね。
この記事の目次
応募課金型とは
求人サイトの料金プランには、求人情報の掲載期間が決まっていて、求人掲載の時点で料金が発生する「掲載課金プラン」と、成果に対して料金が発生する「成果報酬プラン」があります。
成果報酬プランは、大きく分けて「応募課金型」「採用課金型」「クリック課金型」の3種類です。これらは掲載料は無料ですが、それぞれ費用が発生するタイミングが異なります。
応募課金型求人サイトは、サイトを見た求職者が応募した時に初めて費用が発生するものです。
| 種類 | 課金のタイミング |
|---|---|
| 応募課金型 | 求職者から応募があった時点 |
| 採用課金型 | 応募者を採用した時点 |
| クリック課金型 | 求職者が求人広告をクリックした時点 |
応募課金型のメリット・デメリット
成果報酬プランの3つの種類「応募課金型」「採用課金型」「クリック課金型」には、それぞれメリットとデメリットがあるので、自社の採用予算や求人内容に合わせて使い分けるのがおすすめです。
この章では応募課金型求人サイトのメリットとデメリットについて解説します。
メリット
応募課金型の一番のメリットは、掲載料が無料で求職者から応募があるまでは費用が発生しないという点にあります。
掲載課金型プランの場合には、応募が1件も無かったとしても一定の掲載料が発生します。
一方で応募課金型では応募がなく成果が出なかった場合には、費用は発生しないため、無駄な採用コストを避けることができます。
また掲載課金プランの場合には、求人を掲載期間が決められていますが、応募課金型では掲載期間が決まっていないため採用活動が終了するまで、求人募集を続けることができます。
デメリット
応募課金型のデメリットは、望んでいない応募でも費用が発生することです。応募が来た時点で費用が発生するため、自社が求める人材と全く違う求職者が応募が来ても費用を支払わなければなりません。
また、求職者が複数の企業に応募していて、最終的に他社に採用になったとしても費用は発生します。
応募課金型は、応募人数が多いほど費用がかかり、採用したい人材からの応募がなければ無駄なコストとなる可能性があります。
応募課金型求人サイトを使用する際のポイント
応募課金型では、応募が多ければ多いほど費用が増えるため、応募条件を工夫する必要があります。
応募課金型が向いているのは、データ入力やコールセンター、一般事務など特別な経験やスキル、資格を必要としない業務で、応募があればほとんど採用しているという採用率の高い求人です。
成果報酬プランの採用課金型は、採用するまで費用は発生しませんが、1人当たりの採用コストは高くなります。そのため大人数を採用するようなケースでは、採用課金型より応募課金型のほうが採用コストを抑えることができます。
おすすめの応募課金型求人サイト
「採用コストを抑えたい」「今すぐ求人を掲載したい」「求人数を無制限に掲載したい」そんな場合は、採用サイトBaseUpp（ベースアップ）が特にお勧めです。
採用コストを抑えられます
採用サイトBaseUpp（ベースアップ）は、初期費用やランニングコストは全く必要ありません。
費用は応募が発生した時に1件2,500円～となっており、業界最安値クラスです。
最短当日から掲載が可能
企業登録は1分。求人作成は10分程で完了するので、最短当日から掲載できます。
また、申し込みから掲載まで専任の担当者のサポートが受けられて、求人原稿の作成代行も依頼できます。忙しくて自分で求人掲載が難しい担当者も安心です。
掲載期間も掲載数も無制限。
さらにindeed等にも自動で掲載
採用サイトBaseUpp（ベースアップ）は、掲載期間も掲載数も無制限、掲載無料でindeed、求人ボックス、スタンバイ、Yahoo!、Googleしごと検索に自動連携で掲載されます。
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まとめ
今回は、応募課金型求人サイトについて詳しく解説したしました。応募課金型は、求職者からの応募があって初めて費用が発生するため、無駄なコストを避けることができます。
一方で、希望しない応募にも費用が発生するといったデメリットもあります。
今回ご紹介した「採用サイトBaseUpp」以外にも、求人サイトの料金プランにはいろいろな種類があります。その中から、自社の求人内容や採用予算に合わせて使い分けることが大切です。
